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スペシャルリポート : イケメンの時代は終わった!?日本を救うヒーローは“イクメン”だ!! Vol.02 - OCN TODAY

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スペシャルリポート

イケメンの時代は終わった!?日本を救うヒーローは“イクメン”だ!!
 “イクメン”って何? イケメンの間違いじゃないの? そう思うあなた。イクメンとは、イケてるメンズではなく「育児(いくじ)をするメンズ」のこと。男女雇用機会均等法の施行から24年、もはや女性の社会進出が当たり前となり、出生率の低下、ワークライフバランス問題、そして不況が叫ばれている今、男性に求められているのはさらなる仕事ではなく家事、育児なのだ!
 今回のOCNジャーナルではそんな“イクメン”養成学校、日本初の父親学校“ファザーリング・スクール”を徹底調査! 男性も女性も必見、読めばあなたの仕事観、育児観がガラリと変わる!!

日本初の父親学校…ファザーリング・スクールって何だ!?

 ファザーリング・スクールとは、日本初の本格的な父親養成学校。父親養成? そもそも、父親って養成されるものだったの? いったい何を教えるの? と、疑問だらけのこちらに対して、ファザーリング・スクールの講師にしてNPO法人 ファザーリング・ジャパン代表の安藤哲也さんは、明快かつテキパキと答えてくれた。「日本の男性は、父親になることを学ぶ場がこれまで全くなかったんです。日々の家事、育児はものすごく大変で、日本のお母さんの育児ストレスや不安が高まってて、それが高じて虐待とかが起こってしまっている。それを助けて、積極的に育児に参加する、そういった父親たちのスイッチ。僕たちは“パパスイッチ”って言ってるんですけど、それを入れるためのクラスです」
安藤哲也
安藤哲也
ファザーリング・ジャパン 代表理事

Q.
そもそも父親になるっていうことは、教えてもらわないといけない時代なのかと思ってしまうんですが?
A.
いや、かつての人たちは「やってない」んですよ。やってないから、父親はどうあるべきかということを、悩むこともしなかったんです。

イメージ これは正直、目からウロコだった。父親は外でお金を稼いで、母親が家を守り、育児をするという「これまでの日本の家庭像」には、確かに育児、家事をする父親というものは存在していない。「現在、アンケートを取ると若い男性の7割が「育児にかかわりたい」と答え、3割が「育児休暇を取りたい」と言っているんです。でも、いざやろうとしても、やり方が分からない」
ファザーリング・スクール3つの目的 育児のマインドを高める スキルを身につける 育児知識を学ぶ

 この3つ、ひいては「学校」の場で同じ目的にいそしむ学友、つまり「パパ友(ぱぱとも)」とのネットワーク形成。ファザーリング・スクールは、パパの育成を通じて日本を元気にする活動なのだ。

女性、男性は育児を学ぶ環境に差がある

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女性

妊娠中から「自分は母親になる」というイメージができている

小さい頃から家事、育児に対して意識が高い

母親になって具体的にやるべきことを考えている

母親学級などで乳幼児への育児指導がある

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  • 出産後から、すぐに母親として動き出せる
  • 苦手でも、家事に対する基本的な知識がインプットされている
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男性

自分が妊娠しないので、父親になる心構えが育ちにくい

小さい頃から家事、育児に対して意識が低い

母親学級はなく、両親学級で指導されるのは1回、入浴の仕方程度しか教えてもらえない

  • 妻の出産後、子供を見てようやく父親としての自覚が芽生え始める
  • 手伝いたい気持ちがあっても、何をしていいかわからない

女性、男性は育児を学ぶ環境に差がある

父親像を学び、パパスイッチをオンにすることで、積極的に育児・家事に参加するイクメンになれる
妻に協力したい気持ちはあるけど…

具体的にどうしたらいいか分からない

父親がやるべきことが分からない

イメージ 分からないままだと
パパスイッチ入らず

いつまでも父親の自覚が芽生えない

妻との関係もギクシャク…

育児を楽しめない

父親がやるべきことが分からない

イメージ
ファザーリング・スクール等で、具体的な心構え、父親としてやるべきこと、父親のあり方を、学ぶ
パパスイッチ、オン!

父親の自覚が芽生える

妻をねぎらい、協力することで関係も良好に

育児を楽しむ”イクメン”になれる

これまで、日本の父親は育児に参加したことがない。

若い男性の7割が育児にかかわりたいという気持ちを持っているが、そもそも、何をやっていいのか分からない。

日本の出生率 1.37% ※厚生労働省発表、2008年の合計特殊出生率(1人の女性が生涯に産む子どもの数に近い推計値)  2005年に1.26という数字を記録して以来、波はあれどゆるやかに上昇しつつある日本の出生率。前年の1.34%から見て、うるう年効果もあってか、0.03%増加した。  出生率を高めるためには、産んだ後の環境整備、法整備が絶対のテーマだが、日本の内閣府の調査では「自国は子供を産み育てやすい国か」という質問に対し、『そう思う』と答えた人の割合がスウェーデンでは98%という数字。一方、日本では48%と半数に満たない。
 国民の半数が「日本は子供を産み育てるには向かない国だと感じている、もしくは迷いを感じている」というのは、出生率低下、そして今後の日本を考えるために避けて通れない問題だ。また、内閣府が行った希望子供数に満たない男女に対する「もっと子供を増やしたいか」という調査の質問にも、約半数が「そう思わない」と解答している。
※参考:厚生労働省・平成20年の出生率
  • ファザーリングスクールって!?
  • 育児で仕事力アップ!
  • 出産と育児、ときどき国会
  • あなたもイクメンになれる

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